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教育・研修

基本的な考え方

  • JALグループは、JALグループ社員個々の成長が、組織の成長、ひいてはJALグループの持続的な成長につながるとの考えに立ち、人財を育成します。
  • JALグループ全社員が目指すべき人財像を定め、社員エンゲージメント(「会社のビジョンを理解し、共感し、その達成に向けて自律的に考え、行動し、貢献していく」意欲・姿勢)向上、多様な知見・経験を持つ社員の増加を図ります。
  • そのために、社内外での教育研修の拡充、自律型人財となるためのさまざまな機会の提供など、人財育成へ積極的に投資を行います。

育成プログラムの方針

JALフィロソフィを基本的な考え方としてJALグループ全社員が目指すべき人財像を定め、グループ内の会社や職種の枠を超えた人財交流を実施しています。また、各職種の専門訓練や各社独自の教育・研修により、リーダー人財や安全・サービスのプロフェッショナル人財を育成しています。今後、人財への投資を拡充し、ビジネススキル研修や「新たな価値の創造」を社内外で学ぶ機会を拡充していきます。

フィロソフィ勉強会

「JALフィロソフィ」とは、JALグループの商品やサービスに携わる全員が持つべき意識・価値観・考え方です。
全員がJALフィロソフィ手帳を持ち、仕事や人生において判断に迷ったときはJALフィロソフィの考え方に立ち返り、「人間として何が正しいか」で判断できるよう学びを深めています。
JALフィロソフィを繰り返し学ぶことで理解を深め、実践につなげるため、JALグループの翼を支える全社員約36000人を対象とした「JALフィロソフィ勉強会」を年3回実施しています。2020年度以降はオンラインで開催しており、国内外各地の社員をつなぐことで、部門を超えたコミュニケーションの機会創出と一体感の醸成にも寄与しています。
2023年度からは一部対面での勉強会での実施も予定しており、仲間との直接の対話を通して、横のつながりをより強化することを目指しています。
社員一人一人がJALフィロソフィを体現する集団となることで「お客さまに最高のサービスを提供し、社会の進歩発展に貢献する」という企業理念の実現を目指していきます。

教育・研修体系

リーダー人財、安全・サービスのプロフェッショナル人財の育成に主眼を置き、2012年度よりJALグループ共通の基本教育・研修体系を策定し、この体系に基づき教育・研修に取り組んでいます。 従来からある階層別研修に加え、ビジネス・マネジメントスキル向上を目的とした経営力向上研修や公募型のチャレンジ研修など、組織横断的に実施するプログラムを拡充しています。

下記の図は横スクロールできます

階層別研修

各階層で求められる基礎知識の習得と
役割認識を深める

JALグループでは、新入社員教育や新任管理職研修やエリア責任者研修の共通の研修に加えて、各社のキャリアパスに応じた教育・研修を実施しています。各階層において求められる基礎知識の習得と、役割認識を深める場としています。

キャリア研修

JALグループで活躍する姿をイメージし
自身の今後のキャリアを描く

若手からシニア層まで、各年代においてJALグループで活躍する姿をイメージし、自身のキャリアを振り返り、今後のキャリアビジョンを描く目的で実施しています。

ビジネススキル研修

業務遂行に必要とされる
ビジネススキルを学ぶ

業務遂行に必要とされる、論理思考力や問題解決力、リーダーシップなどのビジネススキルを学ぶ機会を提供しています。一般的なビジネススキルに加えて、航空業界に特化したエアラインビジネス研修やリーダーとして必要なストレスマネジメント知識とコミュニケーションスキルを習得するメンタルヘルスマネジメント研修にも力を入れています。

活動型研修

自燃性の
コミュニケーションリーダーを育成する

JALグループでは、活動型研修を通じて自発的・主体的行動を促進し、自燃性のコミュニケーションリーダーの育成を行っています。各種プログラムをとおしてグループ共通の課題解決に向けて実践する活動型の研修です。

グループマネジメント研修

育成プログラムを共通化して
グループ各社の垣根を越えて実力を高め合う

リーダー候補の育成プログラムをグループで共通化し、会社の垣根を越えて実力を高め合う機会を設けています。その上で、JALグループの経営やマネジメントにおける役割の大きさが一定以上のポストを「グループマネジメントポスト」と位置づけ、能力と意欲のある社員が出身会社の枠にとらわれず登用される、グループマネジメント制度を導入しています。

グローバル人財育成方針

文化背景の異なる相手や多国籍チームを前に、世界に通用する高い専門性と人間性に基づくリーダーシップの発揮ができるグローバル人財の育成を目指し、従前の海外地区における育成ポストへの配置に加え、若年層のうちにグローバルな接点を持つプログラムなど、育成強化に取り組んでいます。また、採用地域にかかわらず、本人の実力、意欲、リーダーに相応しい人格に応じて、人財の育成・登用を進めていく「グローバルHR方針」を策定し、海外地区採用人財育成にも力を入れています。
日本での業務経験を積む日本派遣制度や日本語教育制度、オンラインを活用したグローバル研修などを通じ、国籍や地域を超えて活躍する人財の育成を進めています。