Requirements
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当社含め幅広い企業からの転職オファーを待ちたい方はご活用ください。
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業務企画職
(事務領域各コース) 業務企画職
(データサイエンス・デジタルテクノロジーコース) 業務企画職
(エアラインエンジニアコース) 業務企画職(障がい者選考)
※選考基準は同一です 自社養成パイロット 客室乗務職
自社養成パイロット
募集職種
運航乗務員訓練生(自社養成パイロット)
応募資格
※学部学科等の指定はございません。
(2)30歳程度までの方(長期勤続によるキャリア形成を図るため)
(3)2027年4月1日に入社できる方
(4)身体条件
・各眼の矯正視力(眼鏡・コンタクトレンズ着用可)が1.0以上であること(裸眼視力の条件はありません)。
・各眼の屈折度が-6.0~+2.0ジオプトリー内であること(オルソケラトロジーを6ケ月以内に受けていないこと)
・心身ともに健康で、航空機の乗務に支障がないこと。
※上記は航空法をベースにした弊社基準に基づき判定いたします。
(5)その他
・日本をはじめ各国で発行した事業用操縦士免許を現在お持ちの方、または過去に取得されたことのある方はご応募いただけません。
(6)受験の機会
・2027年度入社募集において1回のみ。
※2021年度以前の当社採用試験における二次身体検査以降で不合格となった方、
または2022年度以降の当社採用試験における身体検査以降で不合格となった方は再受験できません。
応募の方法と期限
運航乗務員訓練生の選考は以下の通り行います。
英会話試験についてはご自身で事前にケンブリッジ英語検定(Linguaskill)を受検し、Speaking項目でB2以上を取得された方は事務局にて照合の上で英会話試験を免除いたします。
※2025年9月をもって、ケンブリッジ英語検定(Linguaskill)の新規受検は終了しております。
過去に受検済みの方のみ英会話試験免除の対象となります。
図は横スクロールできます
他職種併願要件
日本航空では以下の範囲で他職種を併願して選考を受けていただけます。
※コーポレートコース/オペレーションコース/ビジネス・マーケティングコース/データサイエンス・デジタルテクノロジーコースはいずれか1コースのみ選択いただけます。
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採用予定数
待遇
- (1)雇用形態
- 正社員
- (2)契約期間
- 期間の定めなし
- (3)試用期間
- 試用期間あり(原則として3カ月)
- (4)業務内容
- 詳しくは職種紹介のページをご覧ください。
- (5)勤務地
- 入社後、地上業務実習を国内の各事業所にて実施。(グループ会社等への出向あり)
訓練中は日本国内および海外の訓練施設。乗務開始後は羽田空港、成田空港など。 - (6)給与
- 263,000円
※2026年3月27日時点 - (7)昇給
- 年1回
- (8)賞与
- 年3回(夏季・年末・年度末)※2024年度実績
- (9)通勤費
- 当社規定により支給
- (10)社宅・寮
- 社宅・寮制度あり
- (11)勤務
- 入社後、地上業務実習中は配属先の規定に準ずる
乗務開始後は乗務に応じた変形労働時間制
※土日・祝日勤務あり
※運航状況に応じて所定時間外労働が発生することがあります - (12)休日・休暇など
- 入社後、地上業務実習中は配属先の規定に準ずる
乗務開始後は原則として月間10日
【その他】年次有給休暇、慶弔特別休暇、産前・育児休職制度、介護休職制度など - (13)教育・研修
- 新入社員教育、安全教育、JALフィロソフィ勉強会、その他各階層別研修、自己啓発プログラムなど
- (14)福利厚生
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- 優待搭乗制度
- 各種社会保険(健康保険/雇用保険など)
- 共済会(結婚祝い金、傷病見舞金など)
- JALグループ従業員持株会
- JALグループ団体保険
- 確定拠出年金
- 年金(企業年金、厚生年金、財形年金、共済年金)
- 財形貯蓄(一般・住宅)
- JAL生活協同組合(社員食堂、売店など)
- (15)その他
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- 退職金
- 弔慰金、遺児育英年金
- 文化体育部
- 受動喫煙対策
お問い合わせ先
〒144-0041 東京都大田区羽田空港3-3-2 第1旅客ターミナルビル
日本航空株式会社 自社養成パイロット採用事務局
問い合わせ先メール:p-saiyo@jal.com

運航乗務職における正規雇用労働者の中途採用比率(2024年10月25日公表)
| 2021年度 | 2022年度 | 2023年度 | 2024年度 | |
|---|---|---|---|---|
| 採用実績比率(*1) | 5% | 8% | 8% | 2% |
| 入社実績比率(*2) | 6% | 8% | 8% | 2% |
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- (*1)当該年度における内定者数のキャリア採用比率
- (*2)当該年度における新入社員数のキャリア採用比率